事業・制度

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データ種別研究開発支援事業・制度
事業・制度名称核融合科学研究所 共同研究
実施機関大学共同利用機関法人 自然科学研究機構 核融合科学研究所
事業概要「核融合プラズマに関する学理およびその応用の研究」の推進を目的に、全国の大学の研究者の積極的な参加を得て研究活動を進めており、従来の一般共同研究・LHD計画共同研究にあわせて、平成16年度より、双方向型共同研究を実施している。
平成22年度からは、LHD・数値シミュレーションの2つの柱に核融合工学を加えて、核融合炉実現に向けた学術研究を推進している。
支援対象者単独(研究者)
国・公・私立大学および国・公立研究所等の研究機関の研究者又は所長がこれと同等の研究能力を有すると認める者
事業詳細【カテゴリー】
 具体的には、筑波大学プラズマ研究センター、京都大学エネルギー理工学研究所エネルギー複合機構研究センター、大阪大学レーザーエネルギー学研究センター、九州大学応用力学研究所高温プラズマ力学研究センターと核融合科学研究所、富山大学水素同位体科学研究センターが双方向で行う共同研究、これらのセンター間で各々行う共同研究、および大学等の研究者がこれらのセンターに出向いて行う共同研究からなっている。

(1) 双方向型共同研究
 大学の研究センター(※)が有する研究環境を利用し、各センターとNIFS間相互、および他大学から各センターへの参加により行う型の共同研究。

(2) LHD計画共同研究
 大学等で育まれる萌芽的研究成果を将来的にLHD実験に適用することを目標に、各大学等において実施される共同研究。一般共同研究の前段階に位置づけられる。プラズマおよび炉工学の2分野と、NIFSが指定した研究課題について募集する。

(3) 一般共同研究
 NIFSと各大学との間で行う共同研究で、NIFSの全ての研究部門で行っている。またNIFSにおける研究会の開催も含む。
補助率その他
研究開発期間(2)3年(1年延長できる場合がある)
募集期間(開始~終了)平成31年度向け公募期間:
 平成30年12月3日-平成31年1月7日 (採択通知:4月上旬)
対象分野エネルギー
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